今回は2020年の株式市場の動向のおさらいと、2021年の株式市場における予測についてお話したいと思います。
ー目次ー
・2020年の市場パフォーマンス
・2021年の株式市場の7つの予測
2020年の市場パフォーマンス
2020年は、あらゆる投資家にとって想像を超える大規模な価格変動がありました。
3月のコロナショックに始まり、米連邦準備制度理事会（FRB）による早期の景気刺激策やワクチンに関するニュースなどにより、価格が大きく変動した一年でした。
株価の変動が大きかった分、「底値買い」が報われた年でもありました。
「S＆P500インデックス」セクター別パフォーマンス
2020年の年間リターンを、「S＆P500インデックス」のセクター別に表したグラフがあります。
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年間リターンの高かったセクターを、上から順に並べてあります。
このグラフはS&P500セクター全体のリターンを表すとともに、2020年の最大下落率（2020年のオープンから2020年の安値までの下落率）と、2020年の安値から終値までの回復率を表しています。
このグラフから、2020年に最も回復力があったセクターを知ることもできます。
意外なことに、2020年はエネルギーセクターが最も大きな打撃を受けていました。また、生活必需品やヘルスケアなどのバリュー株セクターは、情報技術などの成長株セクターと比較するとやや苦戦していました。
情報技術は2019年と同様に、2020年もアウトパフォームを続けました。
・アマゾン・・・76％
・アップル・・・81％
・ネットフリックス・・・66％
この3社がFAANGメンバーの中で最もパフォーマンスの高い銘柄となりました。
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また、
・Nvidia・・・121％
・Paypal・・・115％
・AMD・・・100％
のような他のハイテク株は、2020年で3桁の年間トータルリターンを得て史上最高値を更新しました。
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通信サービス（21.3％）と一般消費財・サービス（32％）も好調でした。
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一般消費財・サービスセクターは、S&P 500セクターの中で96％という、最も大きな跳ね返りを見せました。
2020年は一般消費財・サービスセクターが最も高い回復力を持っていたことがわかります。
2020年の勝者と敗者
コロナによるパンデミックは、2020年の投資による勝者と敗者をより明確に分けることになりました。
Zoomはロックダウンで必要不可欠な通信サービスとなり、ModernaとNovavaxの株式はコロナワクチンを発表したことで、評価額が急上昇しました。
ビットコインはそれまでの史上最高値を大きく更新し、2020年のオープンから300％を超え、安値からは650％以上回復しました。
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テスラは745％のリターンという驚異的な成長を見せ、イーロン・マスクは世界第2位の富豪となりました。
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一方で、2020年は世界の旅行業界が急速に停止状態に陥ったため、カーニバル・コーポレーション（世界最大のクルーズオペレーター）とエアカナダは、エネルギーセクターや他の多くの旅行業界と共に二桁の損失を被りました。
コロナによるパンデミックは現在も収束していないため、ワクチンの普及と米国の景気刺激策で株式市場がどう動いていくのかが、2021年も注目されます。
2021年の株式市場の7つの予測
2021年の株式市場に関して、専門家が予測している７つの項目についてみていきましょう。
１、「ESG投資」は転換期を迎える
2020年に米国市場で取引されているETFへの投資家の流入額が277億ドルという記録的なものとなり、その勢いはますます強まっていっています。
その中でも気候変動対策ファンドは、優れたリターンを提供していることで人気があります。
またナスダックは、ESG投資を今後1年間の「最もホットなトレンドの1つ」と位置づけています。
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２、中国の勢いが増す
世界で最も人口の多い国である中国は、すでにパンデミックの影響を受けず、通常通りのビジネスに戻っています。具体的な数字を挙げた機関のうち、中国のGDP成長率の中央値は8.4％でした。
2021年は中国株の成長が注目されています。
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３、SPACがアンダーパフォームする
多くの専門家は、「特別買収目的会社（SPAC:Special Purpose Acquisition Company）」が2021年に新たな段階に入ると考えています。
SPACとは買収を目的に設立された会社のことで、とりわけ米国では、未公開企業の買収を目的として設立される企業のことを言います。
SPACの特徴は、買収する企業を決めないまま投資家から資金を集め、自身会社のIPO（新規株式公開）を行うことです。その後買収先企業を決め買収を完了させる、というのがSPACと呼ばれる会社の仕組みです。
SPACは2020年に820億ドルの資金を調達するという転換期を迎えました。
これは1年間で過去10年間の合計よりも多くの資金を調達したことになります。
SPACのブームにより、現在200社以上の企業が買収するための企業を探しています。しかしそれだけの需要を満たすのに十分な機会がないため、SPACは今後2～3年で大幅にアンダーパフォームするだろうと専門家から予想されています。
４、ブランドの価値が問われる
ここ数年、ブランドはますます価値観を重視するようになってきています。インターネットやソーシャルメディアが可能にした透明性によって、この傾向は2021年にさらに強められていくと予想されます。
「価値観を重視する」企業であるということは、多くのことを意味し、同時にいくつかの取り組みに焦点を当てることになります。
その最たるものが人種的不平等とダイバーシティの取り組みです。
マッキンゼー社（アメリカの大手コンサルティング社）の調査によると、世界の従業員の10人中9人が、「企業は性別、国籍、年齢の多様化の取り組みに取り組むべきだ」と考えていることがわかっています。2021年はこのような問題に取り組む企業がさらに注目されることが予想されています。
５、オフィスライフの改革がさらに進んでいく
リモートワークという働き方が世界に広まってまもなく1年が経とうとしています。
これまでリモートワークに対して強い抵抗感を持っていた企業も、コロナの影響で新しい状況に適応しなければならなくなりました。
リモートワークの実現可能性が証明された今、企業がパンデミック前の時代に戻るのは難しいだろうと考えられます。
2021年には何百万もの企業が、オフィスからデジタルインフラに至るまでの、さまざまな「リエンジニアリング」を開始することが予想されます。
そのため、今後もこのような新しい環境に必要なモノやサービスを提供している企業の重要性や、物理的なオフィスの必要性がより考えられることが予想されます。
６、個人と雇用者が「ウェルネス」に真剣に取り組み始める
2020年は、私たちのメンタルヘルスに多大な悪影響を及ぼした一年でもありました。
これを受けて、多くの企業が従業員を「健康」と「ウェルネス（よりよく生きようとする生活態度）」の観点からサポートする方法を模索し始めています。
人々が通常業務に戻り始めても、このような「ウェルネス」への注目は今後も続くことが予想されます。
また、現在は「ウェルネス産業」という産業としても注目されています。
ウェルネス産業には、ウェルネスツーリズム産業（ヨガ、ヘルシー食などを取り入れた、心と体の健康維持を目的に行われる観光）、医療産業、ウェルネスフード産業、フィットネス産業、ビューティ産業、ウェルネス不動産（自然と融合させた建物や体に優しい照明の導入など、心身ともに健康でいられる建設を手掛けるビジネス）などが含まれます。
「ウェルネス」は「健康」よりも広範な概念であるため、医療に限らず様々な業界がウェルネス産業に参入し、市場の成長を後押ししています。
このような取り組みを行う企業や産業が2021年に注目されていくことが予想されています。
７、ビッグテックの反発
専門家の間では、フェイスブックやアマゾン、アップルなどのビッグテックの反発が2021年にも波及することは間違いないと言われています。その結果として何が起こるかについては意見が分かれていて、一般的には3つの予想がされています。
- 規制当局は公的にはビッグ・テックに警告をするが、具体的なことは何も起こらない
- FacebookはFacebook、Instagram、WhatsAppの３つに分割される
- 企業は積極的にビジネススタイルを変え、早く決着をつける方法を模索する
フェイスブックやアマゾンなどは時価総額が大きいため、これらのビックテックに何が起きるかは、個々の株価はもちろん、S＆P500インデックスなどに連動するETFのパフォーマンスにも大きく影響するので、2021年も引き続き注視していく必要があります。
2021年のコロナによる株式市場の影響
コロナによるパンデミックは、ほぼすべての企業の2021年の株価予想に影響を与える要因の一つです。しかし、ワクチンの効果に関する専門家たちの意見が一致していないため、具体的な予測を立てることが難しいのが現状です。
中国を除いたほとんどの主要経済国では、いまだにコロナの発生と、それに伴う経済的な影響に対処しています。
しかし一般的な専門家の意見では、「通常」の状態に戻る時期は、2021年の夏から2022年の初めまでの範囲とされています。コロナによるパンデミックが2022年まで続くのか、それとも今年中に収束するのかによって、2021年の株式市場も大きく変わってくることが予想されます。
以上が2021年の株式市場に関して予測される７つの項目です。
一つ一つの動向に注目しつつ、2021年の自分のポートフォリオを再度検討してみてください。
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